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線の室内散乱による影響の評価星 勝也; 吉田 忠義; 辻村 憲雄; 石川 久
no journal, ,
福島での原子力発電所事故以降、簡易で廉価な線の線量当量率サーベイメータの需要が高まっている。NaI(Tl)シンチレータはエネルギー依存性をもつため、正確な測定にはエネルギー補償回路が必要となるが、廉価な測定器では補償回路を備えていないものも少なくない。本試験では、NaIサーベイメータの校正における散乱線寄与の基礎的データを取得するとともに、エネルギー補償回路の有無による室内散乱の影響の違いを明らかにする。エネルギー補償後の指示値に対する散乱線寄与率は線源高さに強く依存する。線源が床から近い場合、寄与率は距離に比例して増加した。距離の増加とともに直接線に対する散乱線の相対割合が増加するためである。線源を床から十分に離すと入射散乱線が少なくなるため距離に対する寄与率の変化は著しく緩やかになり、散乱線の影響を抑えることができる。一方、エネルギー補償前の信号の場合、距離に比例して寄与率は著しく増加した。低エネルギーほどNaIシンチレータの感度が高く、散乱線の影響を大きく受けるためである。エネルギー補償回路を持たない測定器を校正する場合は、室内散乱の影響に留意する必要がある。
加藤 祥成; 薄井 利英; 五味渕 優
no journal, ,
表面密度について、
汚染に対し0.04[Bq/cm
]、
汚染に対して0.4[Bq/cm]を管理基準値とする現場において、管理基準基準値近くの広範囲な面状の汚染を特定することは比較的容易であるが、スポット汚染の検出は非常に困難である。表面密度管理において、市販のサーベイメータを用いた直接測定法による管理方法では、測定時におけるサーベイメータの移動速度がスポット汚染の検出に大きく影響するため、実際にスポット状の汚染試料と汚染試料を等速で移動させる装置を用い、汚染および汚染に対するサーベイメータによる適切なサーベイ速度を実験的に調査した。調査の結果、管理基準値をわずかに超えるレベルのスポット状汚染のサーベイ時において、汚染を見逃すことなく検出限界値以上の計数率を得るためには、汚染について0.4[cm/sec]以下、汚染について0.8[cm/sec]以下でのサーベイ速度が望ましいことが確認できた。また、汚染を見逃す確率とサーベイ速度との相関を調査した結果、実際の現場においては、ビープ音の間隔から表面汚染を判断することで、より短時間で効率的なサーベイが行えることを確認した。
藤田 朝雄
no journal, ,
本報告は、日本放射線安全管理学会第12回学術大会におけるシンポジウムにて、講演を行う際に提示する抄録である。内容は、高レベル放射性廃棄物の地層処分研究開発の現状及びその中での深地層の研究施設の役割について説明する。さらに、幌延深地層研究計画の経緯、成果及び今後の計画について説明する。
中山 直人; 岩佐 忠敏; 浜崎 正章; 住谷 佳信*; 荻谷 尚司; 色川 弘行; 叶野 豊; 高嶋 秀樹; 人見 順一
no journal, ,
ホットセル内除染や不要機材の解体作業において、作業者の皮膚及び水晶体の等価線量評価が重要となるが、等価線量を計画する上で必要な線量と線量の比率に関するデータが少なく、実測により把握する必要があった。そこで、事前にセル内作業場所における線量及び線量の測定を実施し、その比率をセル内作業者の等価線量について作業計画に反映したので報告する。また、当該作業で得られた等価線量の実績や本作業における放射線管理全般についても紹介する。
山田 純也; 瀬谷 夏美; 羽場 梨沙; 武藤 保信; 清水 武彦; 高崎 浩司; 横山 須美*; 下 道國*
no journal, ,
原子力発電所事故に伴い環境放出された放射性ヨウ素の大気中濃度の把握は、被ばく線量評価を行う上で重要である。平成23年3月の東京電力福島第一原子力発電所事故時に日本原子力研究開発機構大洗研究開発センターのモニタリングポスト(以下、「MP」)で測定されたNaI(Tl)検出器の波高データを、モンテカルロコードEGS5を用いて解析することで、放射性プルーム中のヨウ素濃度の定量を試みた。
永野 哲志; 三田村 久吉; 柳瀬 信之; 長縄 弘親; 安田 健一郎; 山口 裕顕*
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水試料中の放射性セシウム濃度を簡易測定する方法として、セシウム吸着ディスク(Csディスク)とGMサーベイメータを組み合わせたその場測定法を考案した。本測定法は、水試料の通水によりCsディスク上に捕集した放射性セシウムの濃度を、GMサーベイメータにより測定された線計数率と実用的な換算係数を基に算出することを原理とする。本報では、
Cs及び
Csに対する実用的な換算係数を算出した後、本測定法を福島県伊達市富成小学校の屋外プールの除染水のモニタリングに適用した例について報告する。
武田 聖司
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福島県の復興のため、汚染地域の除染に伴い発生した土や10万Bq/kgを超える焼却灰などの汚染物に対し中間貯蔵施設を設置し、その後最終処分されるという基本方針が国により示された。本報告では、中間貯蔵に先立ち、既存の管理型処分場を活用し、10万Bq/kg以下の災害廃棄物や指定廃棄物を埋立処分することに対して実施した安全評価の具体的な手法について概説するとともに、中間貯蔵施設に対する安全評価の考え方やその留意点について述べる。放射性セシウムで汚染された指定廃棄物等の管理型処分では、主に、廃棄物の運搬、廃棄物の仮置き、放射性核種の溶出しやすい焼却灰等のセメント固形化、埋立処分、浸出水処理の実施が計画されており、これらの具体的な事業内容を踏まえた、被ばくに至るシナリオの選定、被ばく評価の対象者、パラメータの設定、異常時(事故時)を想定した被ばく評価の考え方を示す。
/サーベイメータと時間間隔解析によるプルトニウムモニタリングシステムの開発外間 智規; 藤田 博喜; 橋本 哲夫*
no journal, ,
/サーベイメータと時間間隔解析装置を組み合わせ、迅速かつ簡便にPuのみを検出できるモニタリングシステムを開発し、環境モニタリングに資することを目的とする。